外資系をクビになったまとめ｜おすすめブログ４選と全知識を徹底整理
外資系企業からクビを言い渡されてしまい、これからどうなってしまい、どうしていけばいいのか不安に感じていませんか。
外資系企業に勤めているとある日突然クビにされてしまうことがあり、驚いてしまう方もいるでしょう。
外資系企業をクビになった方々には、その体験をブログに書いてくれている方もいて、その実情を知る際にとても参考になります。
外資系のクビは、昨今ではリストラによるものが多いですが、試用期間やＰＩＰによるものも非常に多くなっています。
外資系をクビにされたら、社会保険等の資格は喪失し、給与も支給されなくなってしまう一方で、適切に交渉することで一定の補償を獲得できることがあります。
万が一、外資系をクビになった際には、生活とキャリアを守るためにも、焦らずに冷静に対処していきましょう。
実は、私が外資系企業をクビになったからの多くの相談を受ける中でも、パニックになってしまい、安易に退職を認めてしまうなど不利になる行動をしてしまっている方が少なくないのです。
この記事をとおして、外資系企業をクビになってしまった多くの方に後悔しないための有益な情報を提供していくことができれば幸いです。
今回は、外資系をクビになったブログおすすめ４選を説明したうえで、必要な知識を整理したうえでまとめていきます。
この記事を読めば、外資系をクビになった際にどうすればいいのかがよくわかるはずです。
外資系企業のクビについては、以下の動画でも詳しく解説しています。
目次（contents）
１章 外資系をクビになった人のおすすめブログまとめ厳選４つ
外資系企業をクビになった方々には、その体験をブログに書いてくれている方もいて、その実情を知る際にとても参考になります。
どのブログも具体的かつ迫真的に状況の説明がされていますので、是非、気になる方は読んでみてください。
例えば、外資系をクビになった人のおすすめブログとしては、以下の４つがあります。
それでは、これらのブログについて順番に説明していきます。
１－１ ブログ１：外資系ベンチャー（ユニコーン企業）をクビになった話
外資系をクビになったおすすめブログの１つ目は、「外資系ベンチャー（ユニコーン企業）をクビになった話」です。
このブログの筆者は、知り合いからの紹介で、外資系のユニコーン企業にリファラル採用されました。
正確には、クビではなく、退職勧奨による合意退職となっています。
主な理由としては、「パフォーマンスが低い」「コミュニケーション能力が不足している」とされたが、筆者はこれを「言いがかり」と感じています。
筆者は11月に突然退職勧告を受け、数回のミーティングを経て、最終的に退職合意書にサインすることとなっています。
１－２ ブログ２：外資系ベンチャーを１か月でクビになった 退職ＲＴＡ：３２日
外資系をクビになったおすすめブログの２つ目は、「<外資系ベンチャーを１か月でクビになった 退職ＲＴＡ：３２日」です。
このブログの筆者は、全世界で５０人未満の小規模な外資系ベンチャー企業で働いています。日本のオフィスも少人数で構成されています。
このブログの筆者も、正確には、クビではなく、退職勧奨による合意退職となっています。
クビの理由は、「成果が出ていない」「覚悟が見られない」など、仕事に対するコミットメントや期待された成果を達成できなかったためです。
最終的に退職を勧められ、退職合意書にサインする形で退職することになりました。
筆者は、このブログで、精神的なストレスを感じながらも、将来のキャリアについて考えをまとめる過程を記録しています。
１－３ ブログ３：ミドルの転職 クビになった体験談｜外資系忙しいパパの雑記
外資系をクビになったおすすめブログの３つ目は、「ミドルの転職 クビになった体験談｜外資系忙しいパパの雑記」です。
筆者は、日系企業の営業職、欧州系外資企業の営業職、海外輸入の外資企業での事務職を経験し、それぞれの企業を退職しています。
このブログの筆者は３度の解雇を経験し、その理由には業績不振、社内政治、パワハラなどがあった。筆者は転職においては不可抗力の要素も多いが、次のチャンスが常にあるとし、前向きに捉えています。
１－４ ブログ４：外資系企業に勤めてたけど今日クビになった
外資系をクビになったおすすめブログの４つ目は、「外資系企業に勤めてたけど今日クビになった」です。
筆者は、外資系企業で働いていたが、突然解雇された出来事を詳述しています。
解雇通知を受けた日の朝、通常通り出社し、上司に呼び出されて解雇を告げられました。
理由は業績不振によるリストラであり、筆者はその冷酷さに驚きます。
さらに、解雇後の手続きや心情の変化、失業保険の手続き、将来の不安や新たなキャリアの模索についても言及しています。
筆者は読者に対し、自身の体験を共有しつつ励ましのメッセージを送っています。
２章 外資系をクビになった人向け全知識まとめ
外資系企業で働いていると、常に突然クビを言い渡されるリスクが伴います。
外資系企業は、頻繁に労働者をクビにしますので、労働者を退職させるためのノウハウに長けています。
労働者側も十分に知識を備えておかなければ、対等な立場で対応することはできません。
外資系をクビになった人向けに知っていただきたい知識をまとめると以下のとおりです。
・外資系の試用期間のクビ
・外資系のＰＩＰによるクビ
・外資系のリストラとクビ
・外資系のクビとの退職金
それでは、これらについて順番に説明していきます。
２－１ 外資系をクビにされたらどうなるか
外資系企業をクビにされたら、解雇日以降はその会社を退職したものと扱われることになります。
解雇というのは、会社が労働者を一方的に退職させることであるためです。
社会保険や雇用保険についても資格喪失の手続きを進められることになり、給料も支払われなくなります。
会社から解雇されたらどうなるかについては、以下の記事で詳しく解説しています。
２－２ 外資系の試用期間のクビ
外資系企業の試用期間とは、入社後、労働者が本採用するにふさわしい適性を有しているかを判断するための期間のことです。
通常、入社から３か月程度の試用期間を設けられることが多いですが、この期間の満了時に本採用を拒否されることが非常に多くなっています。
試用期間と言っても、入社後であるため、日本の労働法では、合理的な理由なくクビにすることはできないということを知っておく必要があります。
外資系企業の試用期間については、以下の記事で詳しく解説しています。
２－３ 外資系のＰＩＰによるクビ
外資系企業のＰＩＰとは、業務改善プログラムのことで、パフォーマンスが企業の期待に沿っていないと発令されることになります。
３か月程度の期間を設定されて、課題を出されることになり、課題をクリアできないとクビを含む処分をされることになります。
近年、外資系企業では、ＰＩＰが労働者を退職させるための手段として用いられている傾向にあり、その対応についても留意が必要です。
２－４ 外資系のリストラとクビ
外資系企業のリストラとは、人員整理や組織体制の変更など企業側の事情で労働者をクビにすることをいいます。
近年、外資系ＩＴや金融などで盛んに行われており、メディアでもとりあげられています。
例えば、グローバルで、いつまでに何人のヘッドカウントを削減するなどの目標を設定したうえで行われることになります。
外資系企業のリストラについては、以下の記事で詳しく解説しています。
２－５ 外資系のクビとの退職金
外資系企業をクビになった際には、退職金規程があれば通常の退職金をもらえることがあり、その他にも退職勧奨などで特別退職金が支払われることがあります。
通常の退職金が存在しない企業も多いですが、企業によっては実は存在していたということもあるため、オファーレターや退職金規程を確認してみましょう。
また、外資系企業では労働者をクビにする際にパッケージを支払う文化があるため、賃金の３か月分～１年６か月分程度の特別退職金を交渉できることもあります。
外資系のクビと退職金については、以下の記事で詳しく解説しています。
３章 外資系をクビになった場合の対処法まとめ
外資系をクビになった際には、生活とキャリアを守るためにも、焦らずに冷静に対処していきましょう。
パニックになってしまい、安易に退職を認めてしまうなど不利になる行動をしてしまっている方が少なくないのです。
具体的には、外資系企業をクビになった場合には、以下の４つの方法で対処しましょう。
対処法２：弁護士に相談する
対処法３：退職条件の交渉
対処法４：労働審判や訴訟
それでは、これらの対処法について、順番に説明していきます。
３－１ 対処法１：退職勧奨には安易に応じない
外資系企業をクビになった場合の対処法の１つ目は、退職勧奨には安易に応じないことです。
一度、退職に応じてしまうと、後から撤回することは容易ではありませんし、退職条件の交渉などを行うことも難しくなってしまいます。
退職については、書面にサインしなくても、口頭でも成立してしまうことに注意が必要です。
また、会社側は、あなたの一挙手一投足を見ており、その対応が結果に大きく影響することになります。
退職勧奨をされてもその場では何も回答せずに「弁護士に相談したうえで、回答させていただきたい」とだけ述べて、一度持ち帰るようにしましょう。
外資系企業の退職合意書の拒否については、以下の記事で詳しく解説しています。
３－２ 対処法２：弁護士に相談する
外資系企業をクビになった場合の対処法の２つ目は、弁護士に相談することです。
外資系からクビを言い渡された際にどのように対応すべきかについては、法的な見通しとリスクを分析したうえで慎重に検討するべきです。
この分野は外資系企業がどのような対応をとってくるのかを熟知している必要があり、とくに専門性が高い分野です。
外資系企業の解雇や退職勧奨、パッケージ問題を専門的に扱っている弁護士を探すといいでしょう。
３－３ 対処法３：退職条件の交渉
外資系企業をクビになった場合の対処法の３つ目は、退職条件の交渉です。
外資系企業はクビを言い渡す際に、解雇通知を出す前に、退職勧奨を行いパッケージの提示をしてくる傾向にあります。
外資系の退職勧奨パッケージとは、会社が労働者に任意に退職してもらうために支給する特別の退職金のことです。
ただし、適正なパッケージを獲得するためには、適切に交渉を行う必要があります。
弁護士に主張を整理してもらい、通知書を送付して、会社と交渉してもらいましょう。
外資系のパッケージについては以下の記事で詳しく解説しています。
３－４ 対処法４：労働審判や訴訟
外資系企業をクビになった場合の対処法の４つ目は、労働審判や訴訟です。
解雇を通知された後、話し合いによる解決が難しい場合には、労働審判や訴訟などの裁判所を用いた解決を検討します。
労働審判は、全三回の期日で調停による解決を目指す手続きであり、調停が成立しない場合には労働審判委員会が審判を下します。迅速、かつ、適正に解決することが期待できます。
労働審判については、以下の動画でも詳しく解説しています。
訴訟は、期日の回数の制限などは特にありません。１か月に１回程度の頻度で期日が入ることになり、交互に主張を繰り返していくことになります。解決まで１年程度を要することもあります。
４章 外資系をクビになった人によくあるＱ＆Ａまとめ
外資系をクビなった人によくある疑問として、以下の５つがあります。
Ｑ２：外資系のポジションクローズを理由とするクビは適法？
Ｑ３：外資系のクビでガーデンリーブは請求できる？
Ｑ４：外資系をクビになったら有給の買い取りはしてもらえる？
Ｑ５：外資系企業の突然のクビは違法？
それでは、これらの疑問について順番に解消していきましょう。
４－１ Ｑ１：外資系のクビに補償金はある？
外資系のクビに補償金という制度はありませんが、不当解雇の紛争中で解決金が支払われることがあります。
また、先ほど説明したとおり、解雇通知が出される前であればパッケージとして特別退職金等の提案がされることがあります。
外資系のクビの補償金については、以下の記事で詳しく解説しています。
４－２ Ｑ２：外資系のポジションクローズを理由とするクビは適法？
外資系のポジションクローズとは、外資系企業などが特定の役職や職種、部門等のポジション等をなくすことをいいます。
ポジションクローズされる場合であっても、当然にクビにすることが許されるわけではありません。
解雇は最終手段とされており、企業は極力解雇を回避する努力をしなければいけないためです。
外資系のポジションクローズについては、以下の記事で詳しく解説しています。
４－３ Ｑ３：外資系のクビでガーデンリーブは請求できる？
外資系のガーデンリーブとは、在籍期間を延長し、その期間の就労を免除したうえで、給与の支給を行うことです。
外資系をクビにされた際には、ガーデンリーブを請求する法的な請求権があるわけではありません。
しかし、パッケージ交渉などにおいて、ガーデンリーブの交渉が行われることはよくあります。
解雇を通知された後は、資格喪失の手続きがされることになりますので、ガーデンリーブの交渉は行いにくくなりますが、解雇を撤回してもらい退職日を変更することもあります。
外資系のガーデンリーブについては、以下の記事で詳しく解説しています。
４－４ Ｑ４：外資系をクビになったら有給の買い取りはしてもらえる？
外資系をクビになった際には、解雇を通知される前であれば有給の買い取りをしてもらえることもあります。
就業規則等に有給の買い取りが規定されていないのであれば、会社には買い取りの義務はないのが通常です。
しかし、労働者としては、有給の残日数がある状態では退職に応じないことも多く、企業としては給与として支給するよりも買い取りをした方が経済的にも合理的です。
そのため、退職時には有給の買い取りをしてもらえることも多いのです。
ただし、解雇を通知された後は、有給の買い取りは難しい傾向にあります。
企業は、労働者が退職したことを前提に有給は消滅したとの主張になります。一方で、労働者は、企業側の不当解雇のせいで働くことができないとの主張になるため、有給を買い取ってもらわずとも給与の請求をできるとの立場になるためです。
外資系の退職時の有給買い取りについては、以下の記事で詳しく解説しています。
４－５ Ｑ５：外資系企業の突然のクビは違法？
外資系企業でよくある突然の解雇は、違法であることが多い傾向にあります。
解雇は最終手段とされており、必要なプロセスを踏まずに解雇をすれば、濫用となるためです。
外資系の突然の解雇については、以下の記事で詳しく解説しています。
５章 外資系企業をクビになったらリバティ・ベル法律事務所にお任せ！
外資系企業をクビになったら、是非、リバティ・ベル法律事務所にお任せください。
この分野は、専門性が高い分野であるため、弁護士であれば誰でもいいというわけではありません。
解雇の有効性につき見通しを分析したうえで、あなたの意向を踏まえて、外資系企業の性質に応じて適切に方針を策定する必要があります。
リバティ・ベル法律事務所では、解雇や退職勧奨事件に力を入れており、特に外資系企業とのパッケージ交渉について圧倒的な知識とノウハウを蓄積しています。
解決実績の一部については、以下のページから確認する事が出来ます。
解決事例 | 外資系労働者特設サイトbyリバティ・ベル法律事務所 (libertybell-tokusetu.com)
また、解雇やパッケージ交渉を含む退職勧奨対応については、依頼者の方の負担を軽減するために着手金無料、完全成功報酬としております。
初回相談は無料となっておりますので、まずはお気軽にご相談ください。
６章 まとめ
以上のとおり、今回は、外資系をクビになったブログおすすめ４選を説明したうえで、必要な知識を整理したうえでまとめました。
この記事の要点を簡単に整理すると以下のとおりです。
“まとめ”
・外資系をクビになった人のおすすめブログとしては、以下の４つがあります。
・外資系企業からクビにされた際に労働者が対等に交渉するためには、労働者としても十分な知識を身に着けておく必要があります。
・外資系をクビになった際には、生活とキャリアを守るためにも、焦らずに冷静に対処していきましょう。
この記事が外資系企業からクビを言い渡されてしまい困っている労働者の方の助けになれば幸いです。
以下の記事も参考になるはずですので読んでみてください。
弁護士 籾山善臣
神奈川県弁護士会所属。不当解雇や残業代請求、退職勧奨対応等の労働問題、離婚・男女問題、企業法務など数多く担当している。労働問題に関する問い合わせは月間１００件以上あり（令和３年10月現在）。誰でも気軽に相談できる敷居の低い弁護士を目指し、依頼者に寄り添った、クライアントファーストな弁護活動を心掛けている。持ち前のフットワークの軽さにより、スピーディーな対応が可能。 【著書】長時間残業・不当解雇・パワハラに立ち向かう！ブラック企業に負けない３つの方法 【連載】幻冬舎ゴールドオンライン：不当解雇、残業未払い、労働災害…弁護士が教える「身近な法律」、ちょこ弁｜ちょこっと弁護士Q＆A他 【取材実績】東京新聞２０２２年６月５日朝刊、毎日新聞 ２０２３年８月１日朝刊、週刊女性２０２４年９月１０日号、区民ニュース２０２３年８月２１日
